省エネ法の改正をうけて、業務部門の省エネ対策の強化が急務となります。

オフィスビル、病院施設、ホテル、学校、生産流通施設、商業文化施設など、事業場として使われているすべてのビルが対象です。

ビルにおけるエネルギーが「いつ」「どこで」「どれくらい」「何の目的で」消費されるかと同時に、エネルギーロスがどこでどれくらい生じているかを把握します。

出典:経済産業省 資源エネルギー庁 ホームページ

エネルギー消費原単位とはエネルギー消費量をエネルギーと関係の深い値で除算したものです。この単位は、エネルギー消費効率を比較するときなどに使用します。

算定式の例

「エネルギー消費量」は、燃料や電気などの使用したエネルギーを各々同一の熱量単位に換算し、これらを合算して求めます。
「エネルギーと関係の深い値」は、延べ床面積、就業人員数、営業時間など、業種や業態、エネルギーの使用実態に応じて最も適切な値を選定します。ホテルでは客室数、病院では病床数なども考えられます。

どこでどれくらいエネルギーを消費しているかを目に見える形で表すことが重要です。
エネルギー消費先を分類し、主なエネルギー消費機器でのエネルギー消費量を区分ごとに集計分析し、エネルギー消費構造を作成します。

オフィスビルのエネルギー消費構造の例

出典:経済産業省 資源エネルギー庁 ホームページ

ビルの管理、設備ごとに、省エネ対策をチェックします。設備対策では、エネルギー使用状況の把握で得られた結果をもとに、エネルギー消費量の多い項目から始めるのが効果的です。

省エネ対策チェックリストは、こちら